|
ROE(アール･オー･イー) Return
On Equity より詳しくは。。。
株主資本利益率。株主資本に対して、税引き後利益 小売業用語辞典
をどれだけ上げたか。税引き後利益を株主資本で割って
算出する。この利益率が高ければ、その分だけ１株の利
益が大きくなるので、株価を押し上げる要因になる。（中略）
関連する言葉に、ROI(Return On investment)、
ROA(Return On Asset)がある。
ROIは投資収益率。投資した資本を使って、税引き後利益
をどれだけ上げたかを表わす。
ROAは総資産利益率。総資産を使って、税引き後利益をど
れだけ上げたかを表わす。
売場販売効率 Sales per Square Foot(Tsubo)
年間売上高を売場面積で割ったもの。店の売上げを店の面積で割れば売場販売効率、部門なら部門の効率となる。通常、年間売上高を坪で割るので、坪販売効率と言う。ホームセンターの平均坪販売効率は、現在101.0万円である。また、日本のドラッグストアの平均坪販売効率は195.6万円である。
管理分配率
経費のうち、人件費、不動産経費、販売促進費を除いたその他の経費の、荒利益高に対する割合。18％が理想だと言われる。
交差(叉)比率
荒利益率に商品回転率を掛けた数字。交差主義比率とも言う。
従来は、これが「200以上なら合格だ」などと、その部門や売場の販売効率を示す物差しに使われてきた。しかし反面、「在庫高を極端に減らしてしまえば、立ちどころに交差比率は合格線以上になる」という不合理がある。あるいは、商品回転率が例えば４回と極端に低くても、荒利益率を50％取れば200になってしまう。
このように、経営のあるべき姿とかけ離れてしまう危険性があるので、あまり使わない方が良いと言われている。（後略）
自己資本構成比率
(Ratio of Owned Capital to Total Capital)
自己資本を総資本(自己資本＋他人資本)で割ったもの。この比率が高いほど企業の健全性が高いとされており、成長企業の場合は、これが20～30％が望ましいとされている。
資本回転率 Turnover of Capital
資本回転率(数)は、「資本をいかに有効に利用したかを示す指数」。すなわち、資本効率を示す指数のひとつ。
資本には、①自己資本と②他人資本(借入金等の負債)とがあるが、これらを合計した総資本(使用資本、実際に使った資本)で、どれだけの売上高を実現したかを示す。
資本収益性 Return on Investment
使用総資本で純利益高を割った比率。ROI(リターン・オン・インベストメント)とも言われる。（中略）
これから成長したいという企業(例えば年商50億円未満)の資本収益性は、20％以上、年商50億から200億規模の企業では18％、200億円以上で13％～15％必要とされている。
資本収益性を計算する為には、税引前の法人計算年間純利益高を使用総資本で割る。
資本生産性 Capital Productivity
総資本が稼ぎ出した荒利益高(付加価値額)の割合。資本生産性は荒利益高を総資本で割ったもの。（後略）
商品回転率(数) Stock Turn Times
商品在庫高が、ある一定期間(１年間で見ることが多い)に何回転するかという数字。在庫回転率(数)とも言う。
商品回転数＝ある期間の売上高÷売価在庫高という公式になる。つまり、売上げを分子に持ってくるならば分母は売価在庫高であり、原価在庫高で計算する場合は、ある期間の売上げは売上げ原価でなければならない。（後略）
商品貢献差益高
荒利益高から、商品直接経費を差し引いた数字。商品直接経費とは、マーチャンダイザー、バイヤーなどの人件費、仕入れのための旅費、通信費、その部門だけのための販促費など。
損益分岐点 Break-Even Point
その店や会社の損益が、ゼロ(収支トントン)になる時の売上高のこと。チェーンストアであって、店が本部経費を分担する場合はその分担費も含めて計算する。ブレーク・イーブン・ポイントを略してBEPと示すこともある。（後略）
坪販売効率 Sales Per Square Foot(Tsubo)
売場面積１坪当たりの年間販売高で、正式には売場販売効率(Sales
Productivity)と言う。通常は年間売上高で示すが、月間売上高で示す場合もある。（後略）
人時生産性 Gross Margin per Man Hour
従業者(社長以下の経営者、本部人員も含む)１人当たり１時間に稼ぐ荒利益高。従来おもに使われていた生産性の物差しである「労働生産性」よりも、現実的に分かりやすい尺度である。人時生産性は、店段階で6,000円に達していなければならないと言われる。
販促分配率
The Ratio of Sales Promotion Costs to Gross Margin
荒利益高に占める販売促進費の割合。あるべき数字は6％。高くても12％以内、チェーンストアならば10％以内に抑えるべきである。
販売促進費は、折り込みチラシだけでなく、マスコミ広告費、POP広告費、催事経費、包装紙・ショッピングバックなども含まれる。
不動産分配率
荒利益高に占める不動産経費の割合。20％以内（18％前後）であれば健全。さらに積極的に多店化する企業であれば、理想的には15％前後が望ましい。25％以上だと経営が苦しくなり、40％を超えると危険、45％を超えるとほとんど倒産寸前である。
不動産経費の内訳には、家賃と共益費のほか、保証金・建築協力金・敷金などの減価償却費がある。
利潤分配率
荒利益高に占める経常利益の割合。15～25％を確保すべきだと言われる。このためにも上記の経費を許容範囲内に抑える必要がある。
労働生産性 Labor Productivity
従業員１人当りの荒利益高(付加価値創造類)のことで、月間または年間で計算する。人件費が上昇しても、生産性を向上させ、付加価値を増やさないと、その企業は倒産に追い込まれる。健全な企業の労働生産性は、月間90万円とされている。
労働生産性は、店要員だけではなく、本部要員、あるいはその他の間接要員もすべて含めて計算する必要がある。（後略）
労働分配率 Payroll Ratio to Gross Margin
荒利益高に占める人件費の割合。38％前後であれば健全で、成長途上企業の場合は40～42％が適当とされている。45％を越えると危険、48％に達すれば間違いなく赤字になる。一方、30％以下だと、従業員に対して十分な賃金を支払っていない可能性がある。
人件費の内訳は、従業員給与、従業員賞与、退職金、役員報酬、福利厚生費、教育訓練費、求人採用費など。
|