| 
       マーチャンダイザー 
      Merchandiser               より詳しくは。。。 
       自分の守備範囲の商品から、目標として与えられ      小売業用語辞典  
      た荒利益高もしくは貢献差益高の責任を負い、かつ、 
      それらの商品のマーチャンダイジングの全過程の責任 
      を持つ人。 
       マーチャンダイザーだけが担当する職務は、商品開発 
      である。商品開発とは、@仕様書発注によって製品開発 
      をすることと、A商品の提供方法の開発である。(後略) 
       
      マネジャー Manager   
       部下を持つ管理者。1人でも部下がいればマネジャーであり、部下はいないが責任(数値責任)を持っている人は、ディレクターやタレント・スペシャリストと呼ばれる。 
       チェーンストアの場合、マネジャーは、スペシャリスト(数値責任を負う人)として責任を持っている。マネジャーの責任は、@コスト削減、もしくはA純益確保責任の形を取ることが多い。これらの数値責任を果たすために、マネジャーは部下を思うように動かす必要があり、そのために命令と指示が重要である。 
       
      ミッション Mission 
       個人および企業の使命。「何をやりたいのか」であり、したがって「目的」である。アメリカの会社には自社のミッションを明示する例が多いが、これは日本企業の経営理念とほぼ似ている。 
       これを明示することによって、@企業の場合は会社の目標、Aそして個人の場合は自分の目標が、非常にはっきりと見えてくる。(後略) 
       
      メンバーシップ・ホールセール・クラブ 
      Membership Wholesale Club   
       会員制卸しクラブ。店の形は倉庫型店舗である。年間会費を払うと会員カードを発行し、会員だけを入店させて格安に販売する仕組み。売価は市価の4〜6割引きで、売場面積も3,000坪以上の超大型店が多い。最近アメリカでは、短く「倉庫(ウェアハウス)クラブ」と言う。(後略) 
       
      モデレート・プライス Moderate Price   
       大衆実用価格(ポピュラー・プライス)の一つ上の価格帯。さらにこの上に、ベター・プライス、そして一番上にベスト・プライスの価格帯がある。ベスト・プライスの価格帯は、プレスティージ・ストア(最高級名声店)が主として扱う価格帯。ベター・プライスは高級専門店の価格帯であり、モデレート・プライスはデパートや他の専門店の価格帯である。
      
        
      ■や行 
      ユニット・コントロール Unit Control  
       品目ごとの販売数量を予測すること。販売実績を調べることではない。販売実績は、予測するための参考データでしかない。 
       ユニット・コントロールを実現するためには、@商品を明確に分類して品目を決定し、A品目ごとの毎週の販売数量を棚卸しし、Bこれに基づいて翌週の予測を立てる作業を、何年間もやり続けなければならない。この試行錯誤の繰り返しによる以外に予測する方法はない。 
       
      ■ら行 
      ライフスタイルストア Lifestyle Store  
       ある一つのライフスタイル(個人の生き方、生活様式)やテイスト(味)に特定した品揃え、雰囲気、趣(おもむき)の店。 
       一般には、分かりやすくするために生活雑貨店と言う。 
       ホームセンターなどの住関連商品が縦割りの品揃え(カーテン、カーペット、床材など)であるのに対して、ライフスタイルストアは横の機軸(独自のスタイルやテイスト)のカテゴリーで品揃えしている。 
       
      ライフスタイルセンター Lifestyle Center  
       デパートやスーパーマーケット(SM)などの大核店がなく、洗練されたスペシャルティストア(専門特化店)とレストラン群で構成された、天井なし(オープン・エア)の新型ショッピングセンター(SC)。 
       アメリカ各地に少しずつ増えているが、日本でも同様のセンター(モール)が現われつつある。 
       「核店のないSCはあり得ない」という常識を打ち破って1987年、アメリカのメンフィス郊外に、ストリップセンター(道路沿いの細長い商店集団)サドル・クリークが開業した。 
       これは、核店となるSMの出店が得られず、悩んだ末にスペシャルティストアだけで構成したのだが業績が好調。サドル・クリークは成功し、坪当たり平均年商は142.3万円(1ドル100円換算)となった。 
       日本のSCは今後、@従来型の大型・中型・小型SCと、Aその後に現われたアウトレット・モール、Bそしてライフスタイルセンターに分化して発展するものと見られる。 
       
      ライン Line  
       組織上の言葉の場合は、オペレーション・ライン(作業現場)の意味であり、商品に関する場合は、品種群(部門よりも小さな分類単位)を指すことが多い。(後略) 
      ライン・スタッフ  
      Line Staff  
       オペレーション・ライン(店段階。作業を担当する職能)を援助する職能。広告ディレクターやスーパーバイザー、レイアウトマン、在庫コントローラーなど。 
       
      ライン・ロビング Line Robbing  
       より有利な品種または部門を、売場に加えること。従来扱っていなかった部門を一つずつ付け加える形を取る。 
       ラインとは、特定価格ゾーンの品種であり、ロビングとは奪うこと。つまり、最も有利なライン(単なる品種ではない)を付け加えて、品揃えを強化することである。 
       単に総合化するためにライン・ロビングするのではなく、店を強化するために部門または品種を増やす。(後略) 
       
      ラック・ジョバー Rack Jobber  
       商品管理代行業としての卸し業。サービス・マーチャンダイザーとも呼ばれる。大型店の売場のごく一部分を受け持つ卸売り業だが、商品の発注・補充・陳列・広告・販売などのすべてを受け持つので、卸売り兼小売業である。 
       卸売り業としてはまったく新しい業態類型だが、元々はアメリカのSM(スーパーマーケット)が不得意とした非食品で発生した業態。(後略) 
       
      リージョナル・ショッピングセンター(RSC) 
      Regional Shopping Center  
       大型SC(ショッピングセンター)。大核(フルラインのデパートメント・ストア)が1店の場合、RSC(リージョナルSC)と言う。商圏人口は、15万人以上で、商圏範囲は半径13キロ、車で20分以内。 
       
      リーズナブル・プライス Reasonable Price  
       手ごろな、合理的な、高くない価格。法外ではない、納得できる価格。アフォーダブル・プライスが絶対的な安さを指すのに対して、リーズナブル・プライスは相対的な安さを言う。従って、品種ごとに基準は異なる。(後略) 
       
      利潤分配率 
       荒利益高に占める経常利益の割合。15〜25%を確保すべきだと言われる。このためにも上記の経費を許容範囲内に抑える必要がある。 
       
      リミテッド・アソートメント・ストア Limited  
      assortment store  
       扱いアイテム数を限定した店。アイテム限定店。 
       かつてボックス・ストアと呼ばれたドイツのアルディ(アメリカでも約800店を経営している)や、日本では元ダイエー・グループのビッグAがある。 
       これらのチェーンは、手間のかかる生鮮食品をほとんど扱わず、一般食品と日用消耗品の売れ筋(必需度の高い、回転の早い商品)に絞って揃えている。(後略) 
       
      量販店 Big Sales Volume Store  
       従来の中小・零細店に比べて、はるかに大量に販売する店。したがって、百貨店やビッグストアはもちろん、スーパーマーケットやホームセンター、ドラッグストアなども量販店である。しかし、チェーンストアが目指すマス・マーチャンダイジングは、量販とは異なり、圧倒的店数によって大量個数を売ることである。 
       
      ルーラル Rural Area  
       農村地域のこと。人口が少ないので、小売店の出店立地としては不適当と考えるチェーンが多いが、それだけに競合も少ない。アメリカのウォルマートは、農村地域を絨毯爆撃して店数を増やし、充分に力をつけてからサバーバンにも進出するようになった。 
       
      レーストラック型主通路 Racetrack Aisle  
       売場面積が最低500坪以上の店で、陸上競技場の楕円形トラックのように設定した主通路のこと。しかし、ロの字型の主通路もレーストラック・アイル(通路)と呼んでいる。(後略) 
       
      労働生産性 Labor Productivity  
       従業員1人当りの荒利益高(付加価値創造類)のことで、月間または年間で計算する。人件費が上昇しても、生産性を向上させ、付加価値を増やさないと、その企業は倒産に追い込まれる。健全な企業の労働生産性は、月間90万円とされている。 
       労働生産性は、店要員だけではなく、本部要員、あるいはその他の間接要員もすべて含めて計算する必要がある。(後略) 
       
      労働分配率 
      Payroll Ratio to Gross Margin  
       荒利益高に占める人件費の割合。38%前後であれば健全で、成長途上企業の場合は40〜42%が適当とされている。45%を越えると危険、48%に達すれば間違いなく赤字になる。一方、30%以下だと、従業員に対して十分な賃金を支払っていない可能性がある。 
       人件費の内訳は、従業員給与、従業員賞与、退職金、役員報酬、福利厚生費、教育訓練費、求人採用費など。 
       
       
       
        |